2024-02-27
不動産の売却をするときに、必ず用意したいのが付帯設備表です。
この表の書き方によっては、後々トラブルにつながることもあるため、しっかりと準備をおこなうことが推奨されます。
今回は、この付帯設備表に関する知識から記載事項まで解説します。
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付帯設備表とは、自身の所有する不動産を売るときに、その不動産と一緒に引き渡す設備を記録した表のことです。
どのような設備がその不動産についてくるのか、その設備の状態はどうなっているのか、そして不具合があればどの程度なのかなど詳細に記載されています。
中古の不動産を売却する際は、売買契約をおこなう際にこの書面を作成し提示することで、不動産の引き渡しを終えた後のトラブルの発生を予防することができます。
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付帯設備表の記載方法に決められた様式やルールはありませんが、これだけは記載しておきたいという項目があります。
1つ目は、主要設備に関してです。
給湯機場所や電気・ガスなどの熱源などの給湯関係やキッチンなどの水回り設備、そして冷暖房機などの空調関係は、必須の項目です。
2つ目は、その他の細かい設備に関してです。
収納関係や照明関係、そして建具関係などの記載があるとよいでしょう。
他にもテレビのアンテナなどが設置されている場合は、それらも記載しておきましょう。
3つ目は、特定保守製品です。
特定保守製品とは経年劣化による重大事故発生のおそれが高く、メーカー所有者に対して、点検時期やリコールのお知らせが必要な設備のことです。
具体的には、石油給湯器や石油風呂釜が該当します。
ここで挙げたものはあくまで、1例でマンションや戸建てなど不動産の形態によっても適した書き方が異なります。
書き方がわからないという方は、不動産会社に相談すればフォーマットの作成までしてもらうことができますので、気軽に相談してみましょう。
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付帯設備表の作成目的は、あらかじめ、不動産にどのような設備があり、それぞれの設備に故障や不具合がないかの書面を交わしておくことで、引き渡し後のトラブルを防ぐことです。
そのため、設備の状況を詳細に記載しておく必要があります。
また、見落としなどを防ぐためにも不動産売却を依頼している仲介業者と共にダブルチェックを行いながら記載していくと安心です。
そして何よりも大切なことは、設備に不具合があってもごまかさないということです。
信頼関係にもつながる重要なことなので、設備に不具合を発見したら、どの程度の不具合があり、どういう状態なのかをできる限り詳細に記載しておくようにしましょう。
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不動産の売却をスムーズに進めるためには、付帯設備表の作成は必須です。
買主は付帯設備も込みで不動産の購入を検討するので、可能な限り見る人が見やすい書き方を心掛けることが大切です。
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